バイクで交差点を直進中、前の車がいきなり左折したため衝突転倒し、14級の後遺障害が認定された事例 | 奈良の交通事故弁護士相談 高の原法律事務所

１．事故状況

Aさんが交差点を直進しようとしたところ、前の車が後方確認せず左折の指示器の点滅なしに曲がったため、Aさんは前車と衝突し転倒しました。

Aさんは、頚椎捻挫、腰椎捻挫、背部挫創、右下腿打撲挫創、右関節捻挫の傷害を負いました。

この事故でAさんは、頸部痛、右肩の痛み等が続いたため、整形外科に通院して治療を続け、事故から6か月後に症状固定しました。

２．相談のきっかけ

事故から2か月後に、Aさんは前に当事務所のホームページを見て、弁護士に相談に来られました。

弁護士と面談の後、Aさんは任意保険の弁護士特約を使い、加害者側保険会社との今後の交渉を弁護士に委任されました。

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１．事故状況

Aさんが自転車に乗って青信号で交差点を渡っていた時、対向方向から右折してきた車に衝突されました。

この事故で、Aさんは転倒し頭部や両足に打撲傷を負いました。Aさんは救急搬送され、頭部にくも膜下出血が認められため入院し、3週間の治療の後退院し1年弱の通院治療で症状固定しました。

加害者側保険会社による後遺障害認定の事前申請で、Aさんの後遺障害は12級と認定されました。

２．相談のきっかけ

加害者側保険会社から損害賠償金の提示がありましたが、Aさんは高齢のため提示金額が妥当かどうかの判断がつかず、Aさんの御家族の方が当事務所のホームページを見て相談に来られました。

弁護士と相談の後、Aさんのご家族は加害者側保険会社との示談交渉を弁護士に依頼されました。

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１．事故状況

Aさんが自転車で通行していたところ、左側の狭い道から出てきた車に衝突され転倒しました。この事故で、Aさんは左膝打撲傷、右大腿打撲傷、頚椎捻挫、胸部打撲傷の傷害を負いました。

運転していたBさんは、謝罪をするどころか救護活動もせずに、Aさんがぶつかってきたと非難しました。

Aさんは、整形外科や整骨院で治療を続け、事故から6か月後に症状固定となりました。

２．相談のきっかけ

事故から１か月が経過したころ、Aさんは今後の加害者側保険会社との示談交渉のことが気になり、当事務所のHPをご覧になり弁護士に相談に来られました。

弁護士と面談の後、Aさんは任意保険の弁護士特約を使い、加害者側保険会社との今後の交渉を弁護士に委任されました。

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１．事故状況

　Ａさんが、センターラインのない道を時速２０Ｋｍの低速で走行していると、前方からバイクが時速３０～４０Ｋｍの速度で走ってきました。バイクはＡさんの車を避けようと、とっさに右にハンドルを切り、Ａさんの車の左前輪のあたりにぶつかりました。

２．相談のきっかけ

　相手方の怪我は軽く、Ａさんの任意保険で対応しましたが、物損については過失割合が問題になりました。相手方の保険会社は、Ａさんと相手方の過失割合を６：４と主張してきました。Ａさんとしては、相手方が狭い道を制限速度以上で走行したうえに、判断ミスで左側でなく右側に回避しているので、到底この提案は受け入れられませんでした。

　Ａさんは、過失割合を含む今後の示談交渉を専門家に任せた方が良いと判断され、インターネットで当事務所を知り相談にこられました。

　Ａさんは、当事務所の弁護士と面談をして、相手方との交渉を委任することにされました。

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１．事故状況

　Ａさんが、青信号で横断歩道を自転車で走っていたところ、前方をよく確認せずに右折してきた車に衝突され、転倒し負傷しました。

　Ａさんはこの事故で、頸椎捻挫（むち打ち）・腰部打撲傷・左手打撲傷・頭部打撲傷・左下腿打撲傷の負傷をし、救急車で病院に搬送されました。

２．相談のきっかけ

　Ａさんは、インターネットで調べて、事故の３週間後に当事務所に相談に来られました。

Ａさんは弁護士と面談の後、今後の対応を弁護士に委任されました。

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１．事故状況

３０代の男性が、自転車でＴ字路の交差点を直進していたところ、左側車線からＴ字路を左折しようとした車に衝突されました。車は一旦停止の標識を無視して交差点に進入し、危険を察知して停止していた被害者の自転車の前輪に衝突し、被害者は転倒しました。
被害者は病院で頚椎捻挫、腰椎捻挫、全身打撲傷と診断され、４ヶ月近くの通院による治療を余儀なくされました。

２．相談のきっかけ

被害者は、インターネットで当事務所を知られ、事故から１週間後に相談に来られました。被害者は自分は無過失であると確信しているにも拘わらず、加害者側の保険会社が過失割合を１０：９０と考えていることに不安を持っておられました。停止している自転車に、一旦停止を怠った車が衝突したのですから、そのように考えられて当然です。
保険会社との交渉には、専門家に頼んだ方がよいと判断し、弁護士に加害者側の保険会社との交渉を依頼されました。

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